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  • <NQN>◇<東証>DMG森精機が5%安 ユーロ安で採算悪化懸念

    <NQN>◇<東証>DMG森精機が5%安 ユーロ安で採算悪化懸念
    (11時15分、コード6141)DMG森精機が大幅に続落している。前日比110円(5.2%)安の2007円まで売られる場面があった。外国為替市場で円の対ユーロ相場が1ユーロ=128円前後と、約9カ月ぶりの円高・ユーロ安水準を付けた。ドイツなど欧州での販売が中心の同社の採算が悪化するとの警戒が売りを誘った。欧州での売上比率が比較的高いキヤノン(7751)や任天堂(7974)といった大型株にも売りが優勢となっている。

     DMG森精機はものづくりの高度化や自動化を受け、自動車や航空機向けの工作機械が好調。2018年12月の連結純利益は前期比31%増の200億円になると見込んでいる。ただ売り上げの6割近くをドイツなど欧州が占め、今期の想定為替レートは対ユーロで130円としている。

     市場では「欧州自動車メーカーが急速に電気自動車(EV)化を進めている。(DMG森精機は)生産設備の刷新など投資の増加が利益を圧迫し、今期の利益見通しが下振れする可能性も意識されている」(カブドットコム証券の河合達憲投資ストラテジスト)との指摘があった。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇<東証>任天堂が安い 「スイッチ」廉価版を発売も

    <NQN>◇<東証>任天堂が安い 「スイッチ」廉価版を発売も
    (9時、コード7974)

    【材料】任天堂は23日、家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の付属品を絞り従来より5000円安くした製品を発売したと発表した。2台目用との位置づけで、テレビと接続するための機器や充電用ケーブルを省いた。

    【株価】安く始まる。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証後場寄り 軟調、日銀ETF買い観測も材料視されず

    <NQN>◇東証後場寄り 軟調、日銀ETF買い観測も材料視されず
     23日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は軟調だ。前日比300円程度安い2万2600円台後半で推移している。外国為替市場での円高を受け、ヘッジファンドによる株価指数先物への売りが続いている。後場は日銀が上場投資信託(ETF)買いに動くとの観測が出ているが、買い材料視されていない。

     前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約508億円成立した。12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆3716億円、売買高は8億9513万株だった。

     ファストリやダイキンなど値がさ株が下げ幅を拡大した。信越化や任天堂も一段安。ソニーが売られた。一方、NTTやSUBARUは上昇。リクルートも高い。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証大引け 反落、半島情勢の不透明感で 日中値幅は今年最小

    <NQN>◇東証大引け 反落、半島情勢の不透明感で 日中値幅は今年最小
     22日の東京株式市場で日経平均株価は4営業日ぶりに反落し、前日比42円03銭(0.18%)安の2万2960円34銭で終えた。朝鮮半島情勢や国内政治を巡る不透明感を嫌気した売りが優勢になった。下値も堅く、日中値幅(高値と安値の差)は78円80銭と、今年に入って最も小さかった。

     海外主要メディアが朝方に「ペンス副大統領が21日、北朝鮮の出方次第ではトランプ米大統領が来月予定する米朝首脳会談を取りやめる用意があるとの認識を示した」と報じた。朝鮮半島情勢を巡る警戒感が再び強まり、投資家心理の重荷になった。

     日経平均は前日に節目の2万3000円を上回り、短期的な達成感から利益確定の動きが広がりやすかった。日経平均を構成するユニファミマが午後から下値模索となり、7%下落。1銘柄で指数を33円ほど押し下げた。

     ただ、相場の下値も堅かった。21日の米株式市場で、ダウ工業株30種平均が2カ月ぶりに2万5000ドル台を回復。「米株高の背景にある米中通商問題への懸念の後退は東京市場では21日に織り込んでいたが、押し目買いを入れる材料にはなった」(国内証券ストラテジスト)

     JPX日経インデックス400は続落した。終値は29.64ポイント(0.19%)安の1万5985.25だった。東証株価指数(TOPIX)も続落し、4.18ポイント(0.23%)安の1809.57で終えた。

     東証1部の売買代金は概算で2兆1437億円、売買高は12億7964万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1261と、全体の6割強を占めた。値上がりは732、変わらずは90銘柄だった。

     任天堂やマネックスG、ソニーが下落した。三菱UFJ、三井住友FG、みずほFGがそろって下げた。一方、武田が上昇。ファナックや村田製が上げた。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇<東証>メガチップスが安値 「スイッチ」販売を警戒

    <NQN>◇<東証>メガチップスが安値 「スイッチ」販売を警戒
    (14時55分、コード6875)メガチップスが続落し、前日比175円(5.3%)安の3120円と1週間ぶりに年初来安値を付けた。任天堂(7974)の家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」向け販売が落ち込むとの懸念から売りが出た。

     複数のネットメディアが前週末、「米市場調査会社NPDグループの調査によると、スイッチの4月の北米販売台数が前年同月比で4割程度落ち込んだ」と報じた。メガチップスはスイッチ向けに大規模集積回路(LSI)を提供しているため、連想売りが広がりやすかった。

     任天堂株も21、22日に売りに押されている。任天堂は日経QUICKニュースに対して「NPDの調査結果は、信頼できる数値として把握している」(総務部)と説明した。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証後場寄り 膠着、半島情勢と米株先物が綱引き

    <NQN>◇東証後場寄り 膠着、半島情勢と米株先物が綱引き
     22日午後寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は膠着した。前日比20円程度下回り、2万2900円台後半の値動きを続けている。朝鮮半島情勢の不透明感が重荷となる一方、堅調に推移する米株価指数先物が心理面での支えになっている。売り買いともに手掛かりに欠け、方向感が乏しい展開となった。

     JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も小安く推移している。前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約230億円成立した。

     12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆1921億円、売買高は7億8978万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1308で、前引け時点より増えた。値上がりは665、変わらずは109だった。

     エーザイや塩野義、富士フイルムが後場入り後に下げ幅を拡大。任天堂やマネックスG、ソニーが売りに押されている。一方、ファストリが一段高。武田やファナックが上げた。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証前引け 小幅反落 半島情勢に不透明感、値幅は59円

    <NQN>◇東証前引け 小幅反落 半島情勢に不透明感、値幅は59円
     22日午前の東京株式市場で日経平均株価は小幅ながら4営業日ぶりに反落し、前日比1円65銭(0.01%)安の2万3000円72銭で前場を終えた。朝鮮半島情勢や国内政治を巡る不透明感を嫌気した売りが優勢となった。21日の米株式相場の上昇を手がかりとした押し目買いも入り、日経平均の日中値幅はは59円にとどまった。JPX日経インデックス400、東証株価指数(TOPIX)は続落した。

     海外主要メディアが朝方に「ペンス副大統領が21日、北朝鮮の出方次第ではトランプ米大統領が来月予定する米朝首脳会談を取りやめる用意があるとの認識を示した」と報じた。北朝鮮を巡る警戒感が再び強まり、利益確定売りにつながった。

     米株式相場の上昇も相場を押し上げるには力不足だった。市場では「米中通商問題への懸念後退は東京市場では21日に織り込んでいたため、押し目買いを入れる材料にはなっても買い上げるほどではなかった」(大和証券の高橋和宏株式上席ストラテジスト)との声があった。

     前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆653億円、売買高は6億6858万株だった。東証1部の値下がり銘柄数は1213と、全体の6割近くを占めた。値上がりは758、変わらずは111銘柄だった。

     9時半に3カ年の中計を発表したソニーは下落。任天堂やマネックスG、三菱UFJや東電HDも下げた。一方、日東電は大幅高。武田やファナックが上げた。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証10時 売り買い交錯 半島情勢への懸念再燃、ソニーが一段安

    <NQN>◇東証10時 売り買い交錯 半島情勢への懸念再燃、ソニーが一段安
     22日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価はもみ合いとなった。前日終値(2万3002円37銭)を挟んで売り買いが交錯している。21日の米株式相場の上昇を手掛かりに買いが入る一方、北朝鮮情勢の不透明感から利益確定売りが出た。

     海外主要メディアが取引開始前に「ペンス米副大統領が21日、北朝鮮の出方次第ではトランプ米大統領が来月予定する米朝首脳会談を取りやめる用意があるとの認識を示した」と伝えた。「北朝鮮を巡る地政学的リスクへの警戒感が強まり、利益確定売りのきっかけとなった」(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長)

     10時現在の東証1部の売買代金は概算で6545億円、売買高は4億4756万株だった。

     午前9時半に中期経営計画を発表したソニーが一段安。任天堂や三菱UFJも下げた。一方、マネックスGや武田が上げた。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証寄り付き 一進一退 「米朝首脳会談中止も」が重荷

    <NQN>◇東証寄り付き 一進一退 「米朝首脳会談中止も」が重荷
     22日の前場寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は一進一退で始まった。前日終値(2万3002円37銭)を挟んで売り買いが交錯している。米株式相場の上昇や外国為替の円安傾向を手掛かりに買いが入る一方、前日までの上昇で短期的な過熱感を警戒する雰囲気がある。朝鮮半島情勢や国内政治の不透明感もくすぶり、売りに押される場面も目立つ。JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)は小安い。

     海外主要メディアが取引開始前に「ペンス米副大統領が21日、北朝鮮の出方次第ではトランプ米大統領が来月予定する米朝首脳会談を取りやめる用意があるとの認識を示した」と伝えた。朝鮮半島情勢への警戒感を強め、利益確定売りを促した面もある。

     ソニーや任天堂、三菱UFJが下落。半面、最大約2兆2000億円規模の社債発行を検討していると伝わった武田は小高い。マネックスGや村田製も上げている。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証大引け 続伸、円安で自動車高い 2万3000円には届かず

    <NQN>◇東証大引け 続伸、円安で自動車高い 2万3000円には届かず
     18日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比91円99銭(0.40%)高の2万2930円36銭で終えた。2月2日以来約3カ月半ぶりの高値。1ドル=111円ちょうど近辺まで円安・ドル高が進み、自動車株や海運株などに採算改善を期待した買いが入った。ただ、上値では利益確定目的の売りも出て日経平均は2万3000円の節目に届かなかった。

     米原油先物相場の時間外取引での上昇を背景に、鉱業株や石油株も高かった。一方、半導体製造装置の米アプライドマテリアルズが17日に慎重な売上高見通しを示したため東エレクやスクリンなど半導体関連株が下げ、相場の重荷となった。

     主要企業の2018年3月期決算の発表がおおむね終了し、相場全体を動かす材料が少なかった。米国を除く環太平洋経済連携協定(TPP)参加11カ国の新協定「TPP11」の承認案が午後の衆院本会議で与党などの賛成多数で可決したが、相場の反応は乏しかった。

     週末接近もあって、売買手控えのムードも強かった。東証1部の売買代金は概算で2兆2800億円とおよそ4週ぶりの低水準。売買高は13億310万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1161、値下がりは824、変わらずは98だった。

     日経平均は週間では171円上げ、8週連続の上昇となった。昨年9月中旬から11月上旬にかけての9週連続以来の長さとなった。

     JPX日経インデックス400は続伸。終値は前日比69.39ポイント(0.43%)高の1万6027.23だった。東証株価指数(TOPIX)も続伸し、6.88ポイント(0.38%)高の1815.25で終えた。

     18年3月期決算を発表したSOMPOや東京海上が上げた。JXTGや国際石開帝石、商船三井が買われた。SMCやスズキ、エーザイが上昇した。半導体メモリー子会社の6月売却を発表した東芝は小高かった。一方、第一三共や任天堂、武田が売られた。鹿島やディスコは下落した。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証後場寄り 膠着、アジア株高が支えも上値で個人の売り

    <NQN>◇東証後場寄り 膠着、アジア株高が支えも上値で個人の売り
     18日後場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は高値圏で膠着している。前日比80円程度高い2万2900円台前半での値動きとなっている。円安・ドル高や堅調なアジア株式相場が支えとなっているが、週末接近もあって積極的な買いは手控えられている。

     中国や香港、台湾、韓国などの株価指数が上昇しており、東京市場でもアジアの景気動向に敏感な非鉄金属や海運株への買いを促した。一方、日経平均が2万3000円の節目に接近するなか、上値では「個人投資家が利益確定目的の売りを出している」(国内証券アナリスト)という。

     前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約610億円成立した。12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆2079億円、売買高は7億8539万株だった。

     コマツと伊藤忠、三菱ケミHDが上げ幅を拡大した。花王や信越化も一段高。ネクソンやコスモHD、ベル24HDの上昇が目立つ。一方、任天堂やクボタ、りそなHDは下げ幅を広げた。KDDIやソフトバンクが安い。スクリンや鹿島が売られている。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証前引け 続伸、円安を好感 自動車や石油株に買い

    <NQN>◇東証前引け 続伸、円安を好感 自動車や石油株に買い
     18日午前の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比57円74銭(0.25%)高の2万2896円11銭で前場を終えた。円安・ドル高の進行で、自動車株や海運株に採算改善を期待した買いが入った。米原油先物相場が時間外取引で上昇したのを背景に、石油株や鉱業株も上げた。

     午前の東京外国為替市場で円相場が1ドル=110円台後半でじり安となり、前日の米株安を嫌気するムードを打ち消した。デンソーやホンダ、スズキなどが一段高となり、日経平均の上げ幅は100円を超える場面があった。

     もっとも、日経平均が2万3000円の節目に近づくと戻り待ちの売りが上値を抑えた。「この水準では買う権利であるコールオプションの建玉(未決済残高)も多く、上値のめどとして意識されやすい」(みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリスト)という。

     JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も続伸した。前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆627億円、売買高は6億5695万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1061と、全体の51%だった。値下がりは910、変わらずは112。

     国際石開帝石やJXTG、住友鉱が上げた。インバウンド(訪日外国人)関連の資生堂やコーセー、マツキヨHDが上昇した。エーザイやSMC、三菱ケミHDが買われた。一方、半導体製造装置を手掛ける東エレクやスクリンの下げが目立った。第一三共や大ガス、任天堂も売られた。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証10時 小高い、石油株が上げ幅広げる 銀行株安は重荷

    <NQN>◇東証10時 小高い、石油株が上げ幅広げる 銀行株安は重荷
     18日前場中ごろの東京株式市場で日経平均株価は引き続き小高い。前日比60円ほど高い2万2900円前後で推移している。ニューヨーク・マーカンタイル取引所(NYMEX)の原油先物相場が時間外取引で小幅に上昇。鉱業株や石油株が上げ幅を広げ、相場を支えている。

     半面、東証株価指数(TOPIX)は下落に転じる場面があった。時価総額の大きい銀行株の下げが響いている。市場では「17日の米株安で心理の悪化した海外勢が銀行や一部ノンバンク株に利益確定売りを出している」(サクソバンク証券の倉持宏朗チーフマーケットアナリスト)との声があった。

     10時現在の東証1部の売買代金は概算で6092億円、売買高は4億1113万株だった。

     住友鉱やJXTG、国際石開帝石が一段高。T&Dやデンソー、ホンダも上げ幅を広げた。伊藤忠やファナック、コマツも高い。一方、大ガスが下げ幅を広げた。任天堂や日立、菱地所は安い。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証大引け 反発、米株高で主力株に買い 値幅は今年最少

    <NQN>◇東証大引け 反発、米株高で主力株に買い 値幅は今年最少
     17日の東京株式市場で日経平均株価は3日ぶりに反発し、前日比121円14銭(0.53%)高の2万2838円37銭で終えた。上げ幅は150円を超える場面もあった。ソニーや任天堂といった時価総額の大きい主力株に、円安による採算改善を期待した海外投資家から1日を通して買いが入り、指数を押し上げた。

     16日の米国市場で長期金利が6年10カ月ぶりの水準に上昇したのを受け、運用収益の改善期待から三井住友FGやソニーFH、第一生命HDなど幅広い金融株に買いが入った。取引開始前に内閣府が発表した3月の機械受注統計で4~6月期も好調な受注が続くとの見方から、安川電やオークマなどの機械株も買われた。

     もっとも、日経平均の値幅(高値と安値の差)は87円と、2017年12月27日以来の小ささだった。北朝鮮を巡る情勢が再び不透明感を増しており、積極的に上値を追う動きは限られた。

     JPX日経インデックス400は反発した。終値は前日比72.58ポイント(0.46%)高の1万5957.84だった。東証株価指数(TOPIX)も反発し、8.02ポイント(0.45%)高の1808.37で終えた。

     東証1部の売買代金は概算で2兆3870億円。売買高は14億7347万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1146、値下がりは840、変わらずは97銘柄だった。

     第一三共やエーザイが上昇した。三菱ケミHDと旭化成も高く、HOYAは年初来高値を更新した。一方、住友不と三井不は下落した。イオンとユニチャームも下げ、NTTとKDDIも安かった。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証14時 高値圏で推移 ソニーなど主力株が高い

    <NQN>◇東証14時 高値圏で推移 ソニーなど主力株が高い
     17日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価はきょうの高値圏で推移している。前日比150円ほど高い2万2800円台後半で推移している。午後に入ってからも海外投資家からソニーや任天堂など主力株には引き続き買いが入り、指数を押し上げている。

     日経平均は再び、節目の2万3000円に接近している。一方、「日経平均の2万2900円から上値では国内機関投資家の戻り待ちの売りが多い」(国内証券のトレーダー)との声があった。上昇局面では売り方になることが多い国内勢の売り注文は、あらかじめ決めた特定の水準以上に株価指数が上昇したら売るという注文形式が多い。現在の2万2800円台では売り急ぐ動きは見られないという。

     14時現在の東証1部の売買代金は概算で1兆6456億円、売買高は11億397万株だった。

     T&Dや第一生命HDが上げ幅を広げた。JXTGと丸紅も高い。一方、住友不や三井不、NTTは引き続き安い。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証前引け 反発も上値重い、米株高で主力株買い

    <NQN>◇東証前引け 反発も上値重い、米株高で主力株買い
     17日午前の東京株式市場で日経平均株価は反発し、前日比100円65銭(0.44%)高の2万2817円88銭で前場を終えた。上げ幅は一時、120円を超える場面もあった。16日の米株高を好感した買いが入った。米長期金利の上昇を受け、運用収益の改善期待から三菱UFJやソニーFHなど幅広い金融株の上昇が目立ち、投資家心理の改善につながった。

     ソニーや任天堂など時価総額の大きい銘柄に海外投資家からの買いが集まった。もっとも、寄り付き後の相場全体では方向感に欠ける展開となった。日経平均の午前の値幅(高値と安値の差)はわずか43円と小さかった。北朝鮮を巡る情勢が再び不透明感を増していることから、積極的に上値を買う動きは限られた。

     JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も反発した。前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆1199億円、売買高は7億5260万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1049、値下がりは932、変わらずは97銘柄だった。

     内閣府が発表した機械受注統計で4~6月期も受注好調が続くとの見方から安川電やオークマが買われた。エーザイや第一三共は上昇し、HOYAは年初来高値を更新した。一方、ガソリン価格の上昇で費用増の懸念が高まったヤマトHDは下落した。住友不と三井不も下落し、JALとANAHDも安かった。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証大引け 3日続伸 好業績銘柄が上昇、出遅れ物色も追い風

    <NQN>◇東証大引け 3日続伸 好業績銘柄が上昇、出遅れ物色も追い風
     14日の東京株式市場で日経平均株価は3日続伸した。終値は前週末比107円38銭(0.47%)高の2万2865円86銭だった。2月2日以来、約3カ月ぶりの高値となる。良好な決算を発表した銘柄に買いが入り、相場全体を押し上げた。不動産や倉庫、証券など、これまで株価の上昇が鈍かった出遅れ銘柄にも買いが入った。

     14日の日経平均のけん引役は、1~3月期が大幅な最終増益になった資生堂だった。株価は16%近く上昇し、資生堂の上昇だけで日経平均を41円押し上げた。純利益が過去最高となった18年3月期の決算と同時に自社株買いを11日に発表した三井不にも買いが集まり、株式相場を底上げした。

     株式相場全体の先高観が強まるなかで、証券や不動産などが上昇した。出遅れ感のある好業績株に海外のヘッジファンドなどの資金が流入した。一方で11日の米ハイテク株安を受け、東京市場でも東エレクなど半導体株には売りが出た。

     JPX日経インデックス400は続伸した。終値は前週末比101.91ポイント(0.64%)高の1万5947.76だった。東証株価指数(TOPIX)も続伸し、10.96ポイント(0.61%)高の1805.92で終えた。

     東証1部の売買代金は概算で2兆5931億円。売買高は15億1988万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1197と、全体の57%を占めた。値下がりは813、変わらずは73銘柄だった。

     住友電や村田製の上昇が目立った。武田やソフトバンクが上げ、ソニーや菱地所も高い。一方、キリンHDやアサヒの下げが目立った。任天堂やマネックスGも軟調だった。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証14時 上げ幅一時100円超 出遅れ銘柄にファンド買い

    <NQN>◇東証14時 上げ幅一時100円超 出遅れ銘柄にファンド買い
     14日後場中ごろの東京株式市場で日経平均株価はじり高となっている。一時、前週末比104円高い2万2862円に上げた。不動産や倉庫株など、これまで株価の上昇が鈍かった出遅れ銘柄にヘッジファンドが中心に買いを入れているという。

     市場では「三井不が大幅に上昇し、出遅れの目立っていた不動産などのセクターで海外のヘッジファンドなどが好業績銘柄に買いを入れている」(三菱UFJモルガン・スタンレー証券の藤戸則弘投資情報部長)との声があった。好業績を発表した資生堂も引き続き高く、同銘柄の上昇だけで日経平均を40円以上押し上げている。

     もっとも日経平均の午後の値幅(高値と安値の差)は60円程度となっており、上値は重い。「内閣府が16日発表する1~3月期の国内総生産(GDP)速報値で、物価の動きを除いた実質でマイナス成長となる事前の民間予測もあり、警戒感から積極的な買いはみられない」(国内証券の投資情報担当者)との声もあった。

     14時現在の東証1部の売買代金は概算で1兆7855億円、売買高は11億1469万株だった。

     菱地所や大和ハウスが上げ幅を拡大した。武田やトヨタ、ソニーが高い。一方、KDDIや中部電は下げ幅を広げた。任天堂、マネックスGも下げている。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証後場寄り 上げ幅やや拡大 アジア株高が追い風

    <NQN>◇東証後場寄り 上げ幅やや拡大 アジア株高が追い風
     14日午後寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は上げ幅をやや広げた。前週末比60円程度高い2万2800円台前半で推移している。アジア株式市場で中国・上海や香港、台湾の株式相場が上昇し、日本株の追い風となっている。

     午前に引き続き、資生堂や三井不、宝HLDなどの好業績銘柄が高く、日経平均の指数を押し上げている。一方で大林組は午後に下げている。14日正午に、2018年3月期の連結純利益が前の期比2%減ったと発表したのが嫌気されている。

     JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も小高く推移している。前引け後の東証の立会外で、国内外の大口投資家が複数の銘柄をまとめて売買する「バスケット取引」は約398億円成立した。

     12時45分現在の東証1部の売買代金は概算で1兆3891億円、売買高は8億9594万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1064で、前引け時点よりやや増えた。値下がりは942、変わらずは75だった。

     個別では、菱地所や住友電が一段高となっている。武田やソニーも高い。国際線の中長距離の格安航空会社(LCC)の新会社を設立すると発表したJALが上げている。一方、キリンHDや三菱ケミHDは下げ幅を広げている。任天堂やマネックスGが安い。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕
  • <NQN>◇東証前引け 小幅続伸、資生堂と三井不が大幅高 好業績銘柄に資金流入

    <NQN>◇東証前引け 小幅続伸、資生堂と三井不が大幅高 好業績銘柄に資金流入
     14日午前の東京株式市場で日経平均株価は小幅に続伸した。前週末と比べて54円89銭(0.24%)高い2万2813円37銭で前場を終えた。資生堂や三井不などの好業績銘柄に資金が流入し、相場全体を押し上げた。JPX日経インデックス400と東証株価指数(TOPIX)も小幅に続伸した。

     資生堂と三井不の上昇だけで、日経平均を50円以上押し上げた。TOPIXも2銘柄が上昇をけん引した。11日の取引終了後に好決算を発表した買いが集まった。今期の大幅な増益見通しを発表した板硝子は制限値幅の上限(ストップ高水準)まで上昇した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の三浦誠一投資ストラテジストは「日経平均は3月に付けた年初来安値を底にじり高局面にある。過熱感を示す指標があるものの上昇余力がまだあり、好業績銘柄を詳細に分析した投資家の買いが入っている」とみていた。

     もっとも、日経平均は朝方は下げて始まった。11日の米ハイテク株安を受け、東京市場でも、SUMCOや東エレクなど半導体株には売りが出た。「トランプ米大統領が輸入車関税を引き上げる提案をした」と米紙報道が伝わり、トヨタなど自動車株の一角に売りが出て、相場の重荷となった。

     前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆2226億円、売買高は7億4000万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1042と、全体の50%を占めた。値下がりは967、変わらずは71銘柄だった。

     菱地所や武田の上昇が目立った。ソニーや味の素も上げた。一方、任天堂やキリンHD、マネックスGは下落した。

    〔日経QUICKニュース(NQN)〕